中国不動産投資の推移を徹底解説

中国 不動産投資 推移 サムネイル中国不動産投資の推移を紹介していこうと思います。

最初に1997年から2014年にかけての推移の説明をして、次に2015年から2017年の話を出し、その後に将来性ランキングについて書いていきます。

あと、中国の不動産投資の半分以上は住宅投資なので、住宅価格についての話が多めです。

価値が変動した背景に関することも文章で紹介してみました。

記事を読むことで、投資の知識が更に身につくきっかけになれば幸いです。

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中国不動産投資の推移|1997年から2007年

1997年から2007年にかけての土地価格は、緩やかな上昇ペースを形成しました。

住宅価格に至っては、下降線を辿っていたのが直角型の上昇へと変化しています。

中国 不動産投資 推移 1997年から2007年

右肩下がりから上昇に転じたのは、1998年に中国政府が住宅分配制度を廃止したのが要因です。

不動産への投資が一気に流れ込んだことから、都市部における住宅価格大幅上昇へとつながりました。

2001年から2002年にかけて、住宅価格一旦下落に転じたのはITバブルが背景にあります。

ただ、直接的には影響がみられなかったので、やがて値を戻し高値圏を推移したようです。

地価に変動がなかったのも、投資家達の心理を安定させるきっかけとなりました。

中国不動産投資の推移|2008年から2014年

中国の住宅販売価格は、2007年初めから2008年後半にかけて下落していきました。

中国 不動産投資 推移 2008年から2014年

中国全体の不動産価格の変動(2007年10月~2009年10月)

これはリーマンショックにより発生した世界的株安が背景にあります。

損失を被った需要家達が住宅を購入するのを手控えたため、販売価格の下落へとつながりました。

下落は中国が実施した不動産取得にかかる税金の免除金利引き下げ、株式相場の回復などにより収まりました。

これらの景気刺激策により2009年末には、2007年初め以上の販売価格上昇を記録しています。

2010年に入ると、二軒目の住宅購入者に対して金利を引き上げる動きが、各都市の間で広まっていきました。

この影響により、伸びていた販売価格は再び下落に転じていき、2012年にはリーマン時の伸び率まで鈍化しました。

2014年に、二軒目を購入した人の金利が下がる仕組みを導入したため、下落は終わり緩やかな上昇へと変化したようです。

住宅価格が上昇すれば金利を引き上げ、逆に価格が下落に転じると金利を引き下げる、こうしたやり方が中国の景気引き締め策に見えます。

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中国不動産投資の推移|2015年から2017年

2014年から始まった金利引き下げ策により、2015年初めにかけて住宅販売額上昇していきました。

同年2月を境に夏にかけて下落に転じますが、夏から秋に大きな伸び率を記録しています。

過熱感があるとみた中国政府は、不動産市場を抑制する目的で2016年に金利の引き上げを実施しました。

中国 不動産投資 推移 2015年から2017年

販売額は大きく下落した後、一旦は反発を見せますが、金利上昇の余波には叶わず2017年にかけて右肩下がりになりました。

過熱気味だった販売額は鈍化傾向となったため、減速という言葉が相応しい状態です。

ただ、今までの推移を見る限りだと、販売額が更に下がれば金利を引き下げる可能性がありそうです。

中国不動産投資の推移|将来性ランキング1

2014年の住宅販売価格伸び率深セン北京がほぼ同率1位で、3番目アモイ上海などで混戦状態になっています。

中国 不動産投資 推移 将来性ランキング1

1位は他を大きく引き離していてぶっちぎりに近いので、深センと上海の上位は揺るぎないです。

どちらの都市も経済の中心地となっているので、今後も上位の滞在を続けると予想できます。

3番目は現状ではアモイですが、上海や杭州なども好景気にあることから、住宅価格が伸びているため将来的に3位の座を奪取してもおかしくないです。

天津や南京の成長も著しいので、今後は益々伸びてくることでしょう。

今後の予想ですが、国の首都でもあるので北京投資集まる状態には変化ないと思われます。

深センも同様で、国の看板のような土地に変化しつつあるため、上位陥落はなさそうです。

ですが、3番目の方は高い成長性を維持している都市が目立つので、混戦状態がまだまだ続くように見えます。

成長が持続しているので、仮に投資をするなら3番目を狙っているどれかの都市が最適かも知れません。

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中国不動産投資の推移|将来性ランキング2

2015年の商業施設販売面積伸び率では、江蘇1位四川2位を取得しています。

中国 不動産投資 推移 将来性ランキング2

3位山東河南などが獲得したようです。

遼東に内モンゴルなどは2011年に比べると2015年の販売面積が減っています。

これは2011年に高い数値を記録したことによる反動減が理由です。

北京や上海などは後ろから数えた方が早い状況ですが、これは商業施設用の土地が地域内に少なくなっているためです。

天津や海南も経済特区に近い地域なので、同じような現象が見られます。

1位から3位にかけての地域は、まだ商業施設用として利用できる箇所残されていることを意味します。

成長性もあるので、投資場所として最適地域と見ることもできるでしょう。

中国不動産投資の推移|最後のまとめ

住宅価格の変動に合わせて金利を変化させるのは、日本では見られない面白い特徴です。

一見すると慌てながら実施しているように見えますが、それでいてしっかりとバブル発生させないように抑えているため、見事手腕とも言えます。

中国 不動産投資 推移 最後のまとめ

中国不動産市況は今後も同じ動きが続くと思われるので、儲けるタイミングを見つけるのはそれほど難しいことではないかも知れませんね。

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